ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム
（英語：War Guilt Information Program）」
日本人をダメにする政策
　GHQ (連合国軍最高司令官総司令部)による、ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム（英語：War Guilt Information Program）」は「戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画」と略されています。この名称はGHQの内部文書に基づくものですが頭文字のWGIPは長年タブー視されていましたが、最近ようやく櫻井よしこ氏、西尾幹二氏、ケント・ギルバート氏ら一部の著名人が語りはじめていました。それが最近では、参政党の神谷宗幣ら一部ながら政治家も堂々と使いはじめたことで支持を拡大しているようです。この言葉を噛み砕くと、「戦争責任（ウォー・ギルト）広報（インフォメーション）計画（プログラム）」であり、この情報の記録は国立公文書館に保存してあります。これを一言で言うなら、日本人を腑抜けにして二度と立ち上がれないように、精神的にダメにする計画と言われています。6年8カ月の期間で、財閥解体、農地改革、軍の解体、労働改革、神道指令、東京裁判、言論統制、教育改革など、あらゆる方法で徹底して推し進めていたのです。真面目な日本人は、言われた通りにそれぞれを忠実に実施しており、現在も引き継がれているのです。WGIPで特に有名なのは、「3S政策」です。3Sとは、
　screen（スクリーン＝映像鑑賞）、
　sport（スポーツ＝プロスポーツ観戦）、
　sex（セックス＝性欲、性産業の新興）
　を用いて大衆の関心を政治に向けさせないようにする政策とされ、又の名称を「日本人愚民政策」の一種とされ、GHQが日本占領下に行ったとされます。要するに、日本が二度とアメリカに歯向かうことが出来ぬよう、日本人の精神性の基盤となっている「武士道」を排除させ、憲法をはじめ、教育に関する法律も変え、罪悪感を持たせ続けさせることで、占領・支配しやすくするための計画です。
　これらの政策を巧妙に浸透させた結果、大多数の今の日本人は、アメリカに対しては無条件で親和的態度をとっています。原爆投下や空襲による憎しみを緩和させるため、数々の融和政策が取られた結果、戦う気力はスッカリ失っています。
　1981年から開始された世界価値観調査で「国の為に戦いますか」の質問に、日本人で戦うと答えたのは10人に一人で世界最低です。世界の殆どの国は8割前後の国民が「国の為に戦う」と答えているのです。これ以上ないほど腑抜けの国民が育っております。
　これは、ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラムによる見事な結果です。
 TOPに戻る
【セックス政策】
　日本人だけでなく世界中を熱狂させたアメリカのセックスシンボルと言われたマリリンモンローは映画配給だけでなく、１９５４年（昭和２９）には来日しています。また、テレビ放送が始まるとアメリカは格安で日テレに映画を配給しており、その内容には必ずセックスシーンを入れて日本人をメロメロにしたそうです。この他にも、風俗や性産業を活発にさせて、映画やテレビでは恋愛ドラマの演出を奨励しています。なお、日系二世のジャニーズ喜多川が創設したジャニーズ事務所が、日本のアイドル文化や男性の性の概念に大きな影響を与えたことでGHQの戦後政策の3S政策の一部であったとする見方もあります。
【スポーツ政策】
　読売ジャイアンツの初代オーナーの正力松太郎は戦後の日本のプロ野球の発展に貢献しプロ野球の父 と呼ばれています。しかし、正力松太郎は読売新聞社主、日本テレビ放送網代表取締役社長、讀賣テレビ放送会長、日本武道館会長などを歴任していますが、その裏の顔は、CIAのスパイとして働くことを引き換えに巣鴨プリズンから釈放されてます。CIAスパイのコードネームは『PODAM(ポダム)』は有名な話しです。
　また、戦後のプロレスは一種の国策として演出されていることは常識です。日本のプロレスの祖は力道山とされ、悪役に仕立てられたアメリカ人プロレスラーを空手チョップで倒すお決まりのストーリーに日本国民は熱狂したものでした。
【スクリーン政策】
　前述した内容と重なっていますが、GHQは地方の行政機関に指導して、青年団等に農村の公民館で映画の上映会を頻繁に行なったり、学校では子供達に無料で、特に洋画を鑑賞させてアメリカの文化に憧れを持たせる政策に力を入れていたのです。その映画やドラマ作りには、性的表現の規制を緩和してセックスシーンを入れることを奨励したそうです。これらは、年齢が70歳以上の方々には記憶に残っているバズです。
■ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラムに協力した日本人
　A級戦犯のうち死刑が執行された7人は、元首相の東条英機・元陸軍大臣の板垣征四郎・元奉天特務機関長の土肥原賢二・元中支那方面軍司令官の松井石根・元陸軍省次官の木村兵太郎・元陸軍省軍務局長の武藤章・元首相の廣田弘毅です。処刑日は1948年12月23日で、現上皇明仁の誕生日でした。しかし、この処刑の裏側ではアメリカにスパイとして協力を約束して恩恵を受けた人達もいたことは、CIAの情報公開で判明しています。米国の機密扱いの期間は基本的には最長25年ですが、例外的に50年、75年の文書もあるそうです。ここに挙げた四名は戦後の日本の政界やマスコミ界などの裏で暗躍した人達です。この方々の直接の指示や資金力で、或いはGHQからの監視や呼び出しを恐れて協力した人達はごまんと居たのです。特に、政界、財界、教育界、宗教界、マスコミ関係、労働組合関係、地方行政、中央行政等々、日本の隅々まで直接、間接に、或いは分かっていても黙認していたと見られています。
　しかし戦後80年の今こそ、そろそろ日本人としての誇りと自信を回復される時と思っています。
①岸 信介(CIAのエージェント)
　 A級戦犯被疑者として収監されるが不起訴となったのち、米国CIA（中央情報局）のエージェントとして暗躍し、総理大臣まで昇りつめています。昭和天皇が岸を「戦争責任は東條以上だ」と語ったらしい。
　しかし、岸信介が亡くなった際は、昭和天皇は次の歌をおくっています。
　國の為務たる君（は）秋またで　世をさりにけりいふべ（ぐれ）さびしく
　その上にきみのいひたることばこそ　おもひふかけれのこしてきえしは
　その上に深き思ひをこめていひし　ことばのこしてきみきえにけり（さりゆきぬ）という
②正力松太郎(コードネームはPODAM(ボタム))
　A級戦犯の容疑で巣鴨拘置所に勾留され、後に不起訴となったが公職追放処分を受けた。 戦後は、CIAのエージェントとしてコードネームはPODAM(ボタム)として暗躍。読売新聞社主であり、日本のテレビ放送開始や原子力発電の採用に暗躍した。MLB選手を日本に招聘して日米野球を興行するなど野球界で尽力した。2005年に機密解除もされた474ページに及ぶCIAの活動記録ファイルから、CIAのエージェントであったことが明かされている。
③児玉誉士夫（CIAエージェント)
　暴力団・錦政会の顧問として戦後の右翼ら裏社会をまとめ、鳩山一郎（自民党の初代総裁、元内閣総理大臣）などの大物政治家に戦争で稼いだ莫大な政治資金を提供した。「M資金」や上海の「児玉機関」などにも関係していると言われ「政財界の黒幕」や「政財界のフィクサー」と呼ばれた。
④吉田 茂(コードネームはPOCHI (ポチ)ポチ69)
　アメリカの機密解除された公文書によると吉田茂がCIAのスパイでコードネームが「ポチ69」と呼ばれていました。CIAの為に積極的に動いて総理大臣にまで登りつめています。
　占領下の敗戦国の枠組みである戦後レジュームを作ったのがこの人です。
 
 
 
TOPに戻る